IS−LMモデルと総需要曲線

IS−LMモデルと総需要曲線

IS−LMモデルと総需要曲線

■IS−LMモデルのまとめ
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 IS曲線: Y  = C(Y−T)+I(r)+G
 LM曲線:M/P = L(r、Y)

 

 IS曲線は、財やサービス市場の均衡を表し、利子率rと所得Y
は逆相関の関係にある(グラフは右下がり)。
 企業や家計の計画支出と45度線の交点が均衡点となるケインジ
アンの交差図から導かれる。

 

 LM曲線は実質貨幣残高市場の均衡を表し、利子率rと所得Yが
順相関の関係にある(グラフは右上がり)。
 ケインズの「流動性選好」から導出される。

 

 物価水準が「一定」の場合(=短期的)に、IS曲線とLM曲線
の交点に所得Yと均衡利子率rが決定される、、、
というのがIS−LMモデルである。

 

利子率r
 |  \    /LM曲線
 |   \  /
r*|    \/
 |    /\
 |   /  \
 |  /    \IS曲線
 |    
  ―――――――――――Y(所得・総生産)
0      y*
  IS曲線: Y  = C(Y−T)+I(r)+G
  LM曲線:M/P = L(r、Y)

 

 

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      IS−LMモデルと総需要曲線

 

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■物価水準の変化とIS−LMモデル
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物価水準P
 |  \
 |   \
p*|    \
 |     \
 |      \
 |       \総需要曲線AD
  ―――――――――――Y(所得・総生産)

 

 総需要曲線は、所得・産出Yと物価水準Pによる関数である。

 

 この曲線は物価水準Pと所得Yが逆相関(右下がり)であること
を示しているが、ではなぜそうなるのだろうか?

 

 それはLM曲線:M/P = L(r、Y)を考えればわかる。

 

 つまり任意の貨幣供給量Mに対し物価水準Pを変化させれば、L
M曲線がシフトするのである。

 

 物価水準Pが高くなれば実質貨幣残高M/Pは小さくなり、LM
曲線は左にシフトする。

 

 逆に物価水準Pが低くなればLM曲線は右にシフトする。

 

 その結果均衡利子率rと均衡所得・産出量Yは下図のようになる
から、総需要曲線は上のようになる。

 

 つまり物価水準Pが上昇すると国内所得Yは減少し、逆に物価水
準Pが下降すると国内所得Yは増加するということである。

 

 

 利子率r     LM1(P1)
 |  \    /   LM2(P2)
 |   \  /   /
r*|    \/   /  【P1>P2】
 |    /\  /
 |   /  \/
 |  /   /\IS曲線
 |    
  ―――――――――――Y(所得・総生産)
0     Y1  Y2


総需要曲線ADのシフト

 

 そう言うわけで、物価水準が変わる場合には総需要曲線に沿って
所得Yが変化する、、、というより総需要曲線ADは、所得Yと物価
水準Pの関数だから、当たり前である。

 

 では総需要曲線ADをシフトさせる原因は何か?というと、それは
「金融政策」と「財政政策」など外部の要因による。

 

 たとえば公定歩合を引き下げたり国債を買い入れたりして貨幣の
供給量Mを増やすとすると、LM曲線は

 

 M/P = L(r、Y)

 

だから、LM曲線は右にシフトして、その結果IS−LM曲線によ
る均衡産出量Yが増える。

 

 しかし物価水準Pは短期的に一定だから、総需要曲線ADは右にシ
フトすることになる。

 

 また財政支出を増やし政府購入Gを増やすと、IS曲線は

 

 Y  = C(Y−T)+I(r)+G

 

だから、Yが増加してIS曲線が右にシフトし、その結果総需要曲
線はやはり右にシフトする。

 

 

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■ケインジアンと古典派の差異
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  IS曲線: Y  = C(Y−T)+I(r)+G
  LM曲線:M/P = L(r、Y)

 

という二つの方程式には、三つの変数がある。

 

 Tは税金でありGは政府購入、Mは貨幣供給量であるから、経済
外で決定される量であるから、変数ではない。

 

 三つの変数とはつまり所得・産出量のY、実質利子率のr、そし
て物価水準のPのことである。

 

 変数が三つで方程式が二つであるから、これらの変数の値を割り
出すにはもう一つ式が必要となる。

 

 古典派の考え方は、所得・産出量Yがある自然率Y^に一致する
ということであり、Y=Y^である。

 

 ということでIS−LMの双方の方程式を満たすように変動すべ
きなのは利子率rと物価水準Pであるということになる。

 

 一方ケインジアンの考えは物価水準が硬直化するということだか
らP=P1で、IS−LMの双方の方程式を満たすように変動して調
整されるべきなのは利子率rと産出量Yである。

 

 長期的には価格や物価水準というものは調整されるモノだと考え
られるから、古典派の仮定が有効になる。

 

 短期的には価格は硬直的であると考えられるから、ケインジアン
の仮定が有効になる。

 

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