ケインズの流動性選好理論

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 計画支出:E=C(Y-T)+I+G
 均衡水準:Y=E

 

・利子率rは、計画投資水準Iに影響を与える。
 rが高くなれば投資水準Iは下がり、その結果産出水準Yが下が
る。その関係を示すのがIS曲線である。
 IS曲線はrとYの逆相関関数である。

 

・政府購入Gの増減はIS曲線をシフトさせる。
 政府が政府購入Gを増減させても直接利子率を変化させることは
ない(?注)ので、IS曲線を平行移動させる
 政府が政府購入を増やしたり減税を行うと計画支出曲線は上にシ
フトするのでGDP(所得・産出)の均衡点が上昇して国内所得が
増える。

 

 

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        ケインズの流動性選好理論

 

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■実質貨幣残高の供給と利子率
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 実質貨幣残高、、、って何だっけ?

 

 実質と言うからには名目でないということで、貨幣量Mを価格水
準Pで割ったM/Pのことである。

 

 短期的な分析では、モノの値段が需給関係にすぐに反応しないと
いう前提で考えている(売れないからといってすぐ売値は下がらな
いといったこと)ので、Pは短期的には一定である。

 

 一方貨幣量Mは政府や中央銀行の意志によってその供給量が決定
されるものだから、このモデルの外部で決まる変数(外生変数)で、

 

 M/P=(一定)

 

とする事ができる。

 

 グラフに表すとM/Pの供給曲線は利子率に左右されないから
下図のように垂直に立つことになる。

 

利子率r
 |    |M/P(供給)
 |    |
 |    |
 |    |
 |    |
 |    |
 |    |
  ―――――――――――M/P(実質貨幣残高)

 

 

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■実質貨幣残高の需要と利子率
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 実質貨幣残高M/Pの「供給」は、硬直的な価格水準Pと政府や
中央銀行が決める貨幣供給量Mによって決まり、利子率rとは無関
係である。

 

 一方実質貨幣残高M/Pの「需要」は、利子率rとは無関係では
ない。というのも貨幣を手元に置いておくと「貨幣の保有コスト」
が生じるからである。

 

 つまり銀行に預金したり投資に回したりすれば利子率r分だけ資
産が増えるが、手元に置いておけばその分は手に入らない。

 

 人々が貨幣を手元に置くのは、貨幣が取引や決済に必要だからで
あり、「貨幣が流動性のある資産」(取引の手段としていつでも利
用できる財産)であるからである。

 

 この流動性資産(貨幣)に対する需要をLとすると、Lは利子率
rの関数であると考えられる(L:リクイディティ←リキッド(液
体))。

 

 利子率rが上昇すると貨幣の保有コストが上がるから、当然関数
L(r)は下がる。rとLは逆相関である。

 

 関係をグラフで示すと下図のようになる。

 

利子率r
 |
 |   \
 |    \
r|     \
 |      \
 |       \
 |        \L(r)
 |
  ―――――――――――→M/P

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貨幣と非貨幣のポートフォリオ

 

 実質貨幣残高の「供給」と「需要」が一致するところに利子率r
が決まる
、、、というのがつまり「流動性選好理論」である。

 

利子率r
 | \   |M/P(供給)
 |  \  |
 |   \ |
 |    \|
r|……………|
 |     | \
 |     |  \L(r)
  ―――――――――――M/P(実質貨幣残高)

 

 もし利子率が高すぎれば、人々の貨幣に対する需要が減る。
 逆に利子率が低すぎれば、人々の貨幣に対する需要が増える。

 

 その結果、人々は自らの貨幣と非貨幣のポートフォリオを調整し、
利子率rは貨幣市場の需給関係を均衡させる方向に進む。

 

 

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■金融引き締め政策と利子率
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 金融引き締め政策は、長期的にはインフレを収束させる。

 

 しかし今回の流動性選好理論を用いると、政府が金融を引き締め
て貨幣の供給量Mを減らした場合、利子率rは上昇することになる。

 

 つまり貨幣量Mを急に減らしてもすぐには物価水準Pは下がらな
いので、M/Pは小さくなる。

 

 そうすると実質貨幣残高M/Pの供給曲線(垂直線)は左へシフ
トするので、利子率rは上昇することになる。

 

利子率r
 | \ |←|M/P(供給)
 |  \| |
r'|………\ |
↑|   |\|
r|………|…|
 |   | | \
 |   | |  \L(r)
  ―――――――――――M/P(実質貨幣残高)

 

「金融引き締め政策は、長期的にはインフレを収束させるが、短期
的には利子率を上げる」
ということになる。

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