経済変動の説明

経済変動の説明

財政政策の変化(政府購入Gの増加)

■IS−LMモデル
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 IS曲線: Y  = C(Y−T)+I(r)+G
 LM曲線:M/P = L(r、Y)

 

 IS曲線は、財やサービス市場の均衡を表し、利子率rと所得Y
は逆相関の関係にある(グラフは右下がり)。

 

 LM曲線は実質貨幣残高市場の均衡を表し、利子率rと所得Yが
順相関の関係にある(グラフは右上がり)。

 

「物価水準が{一定}の場合」に、短期的な所得Yと均衡利子率r
が決定される、、、というのがIS−LMモデルである。

 

<均衡利子率と所得>

 

利子率r
 |  \    /LM曲線
 |   \  /
r*|    \/
 |    /\
 |   /  \
 |  /    \IS曲線
 |    
  ―――――――――――Y(所得・総生産)
0      y*

 

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■財政政策の変化(政府購入Gの増加)
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 政府が財政政策を変えた場合を考える。

 

 政府が積極的な財政政策をとり、政府購入ΔGを増やしたとする。

 

 この場合、ケインジアンの交差図からΔG/(1−MPC)だけ国内
所得Yが増加する。因みにMPCとは、限界消費性向である。

 

 で、これはIS曲線を右にΔG/(1−MPC)だけ分、シフトさせ、
よって利子率rも上昇する。

 

 減税も同様に−ΔT×MPC/(1−MPC)だけ右にシフトさせる。

 

 

利子率r
 |  \   \/LM曲線
 |   \  /\
r*|    \/  \
 |    /\   \IS"
 |   /  \
 |  /    \IS
 |    
  ―――――――――――Y(所得・総生産)
0     y0 →y"

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金融政策の変化

 

 金融政策の変化は、LM曲線に影響を与える。

 

 貨幣供給量Mを増加させることを考えた場合、M/Pは当然増加
することになる。

 

 そうなるとLM曲線は右にシフトし利子率rが下がる。

 

 利子率rが下がると投資を刺激し、その結果財やサービスへの
需要が拡大する。

 

 

利子率r     LM
 |   \  /
 |    \/   /LM’
r*|    /\  /
 |   /  \/   
 |  /   /\
 | /   /  
 |        IS 
  ―――――――――――Y(所得・総生産)
0     y0 →y"

 

 

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■財政政策と金融政策の相互作用
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 財政政策と金融政策は、何を一定に保つかで反応が異なってくる。
 場合としては次の三つである

 

(1)貨幣供給量Mを一定に保つ場合
(2)利子率rを一定に保つ場合
(3)所得Yを一定に保つ場合

 

■貨幣供給量Mをを一定に保つ場合:

 

 中央銀行は貨幣供給量を一定に保っている場合、LM曲線は変化
しない。このとき政府が増税するとすると、IS曲線は
  Y = C(Y−T)+I(r)+G
だから、所得Yは減少する方向に進みIS曲線は左にシフトするこ
とになり、この結果、所得Y利子率rともに減少することになる。

 

 

■利子率rを一定に保つ場合:

 

 増税によってIS曲線が左にシフトする場合に利子率rを一定に
保とうとすると、金融政策(利子率を保つと言うこと自体金融政策
だけど)によってLM曲線を変化させねばならないことになる。

 

 IS曲線のシフトによって利子率は下がることになるから、この
ときLM曲線を利子率rの下がる分だけ上昇させなければならず、
そのために貨幣供給量M(実質貨幣残高M/P)を減らすことにな
る。
 だがしかし、結果として所得Yは減少することになる。

 

 

■所得Yを一定に保つ場合:

 

 増税によって所得Yは当然減る。だからその分を増やす方向にL
M曲線をシフトさせる方向に進めれば、所得Yを一定に保つことが
できる。

 

 LMを右にシフトさせるには、貨幣供給量M(実質貨幣残高M/
P)を増やせばよい。だがしかし、この時利子率rは下がるという
ことになる。

 

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