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為替レート
為替レート
/Let's Challenge Economics!/Macroeconomics/N.Grebory Mankiw/
mag2 ID:25929
マンキューも読むのでＲ！
第029回（2000/08/10)
開放経済(4)
「為替レート」
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このメルマガは、マクロ経済学をゼミ風に勉強しようという
メルマガです。テキストとしてグレゴリー・マンキュー箸の
マクロ経済学１・２（東洋経済新報社・刊）をお薦めします。
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/Let's Challenge Economics!/Macroeconomics/N.Grebory Mankiw/
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やっぱり「マンキュー」に戻しました（笑）
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前回のおさらい
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■基本式（復習）
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国民所得勘定の恒等式
ＮＸ ＝Ｙ－（Ｃ＋Ｉ＋Ｇ）
また国民貯蓄ＳはＳ＝Ｙ－Ｃ－Ｇであるから、これを上の式に代
入すると、Ｓ－Ｉ＝ＮＸで、このＳ－Ｉを特に「対外純投資」と呼
び、Ｓ－Ｉ＝ＮＸの場合のＮＸを特に貿易収支（トレード・バラン
ス）と呼ぶ。
トレード・バランスとは、純輸出の別名であり、Ｓ－Ｉ＝NX＞０
の時が「貿易黒字（貿易過剰）」、Ｓ－Ｉ＝NX ＜０の時が「貿易
赤字（貿易不足）」となる。
貿易黒字が生じたとき、対外純投資もプラスになっている。
貿易赤字が生じたとき、対外純投資はマイナスになる。
閉鎖経済ではＩ＝Ｓである均衡点に利子率ｒが決まるが、しかし
小国開放経済では、世界利子率r*が所与のモノとして経済の外部か
ら与えられるから、この経済が閉鎖されていた場合の利子率ｒ'よ
りもしｒ*が大きければ、それだけ投資Ｉが減ることになる。
貯蓄Ｓ－投資Ｉ＝貿易収支ＮＸだから、
「小国開放経済において貿易収支ＮＸは、世界の利子率ｒ*に対応す
るＳとＩの関係によって決まる」。
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■経済政策と貿易収支
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・政府が購入Ｇを増やすと、国民貯蓄Ｓが減って貿易収支はマイナ
ス方向に振れる。
・政府が減税してＴを減らすと、国民貯蓄Ｓが減って貿易収支はマ
イナス方向に振れる
・外国が政府購入を増やして世界利子率r*が上昇すると、投資Ｉが
減って貿易収支はプラスの方向に振れる。
・政府が投資刺激策を講じて投資需要関数が上方へシフトすると、
投資Ｉが増えて貿易収支はマイナス方向に振れる。
とにかくＮＸ＝Ｓ－Ｉ。
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為替レート
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■自国の通貨で外国のモノが買える不思議。
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日本の貨幣である「円」で、日本国内で生産された財やサービス
を購入できるというのは、さほど不思議ではない。
だが日本の「円」でアメリカの製品を購入できるというのは、非
常に不思議な話である。
というのももし、あなたの会社に名前も聞いたことの無いような
国の商人から商品の発注があったとしても、その国の通貨で支払い
をされるとなると、たいがいは困るはずだからである。
何しろ知らない国の知らない貨幣を持ち込まれたって、それがど
れだけの価値のモノかはわからない。
そんなものと自分の会社で作った商品とを交換するわけにはいか
ないし、日本に住む従業員にそれを給与として支払ったら、従業員
は二度と会社に来なくなる。
たとえ名前が「リアル」という通貨があったとしても、その経済
内で流通しなければそれはリアルな通貨としては使えない。タダの
紙切れか金属片にしか過ぎないのである。
そう言う風に考えると、日本の通貨でアメリカの財やサービスを
購入することができる、、、というのは非常に不思議なことである。
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■為替と為替レート
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外国の財やサービスを自国の通貨で買える、、というのは、外国
為替市場でお互いの通貨同士を交換しているからである。決して自
国通貨で他国の財やサービスを購入できるわけではない。
アメリカで生産される財やサービスは、やっぱりアメリカ・ドル
でしか買えないし、日本で生産される財やサービスも基本的に日本
円でしか買えない。
もちろんこれには例外もあって、イスラエルや中南米ではドルが
そのまま通用する（らしい）。
韓国でも日本円はたいてい通用する（らしい）。
自国通貨が不安定な場合、安定感のある他国通貨が替わりに流通
し、取引に用いられるということはある。
だが基本的には自国の財やサービスは自国の通貨でしか買えない
し、他国の財やサービスは他国の通貨でしか買えない。
じゃあ日本人はアメリカ国内で生産されている財やサービスを買
えないじゃないか、、、ということになるが、それでは不便だから
そこで自国通貨を外国通貨と交換してその国の財やサービスを買お
うとする。
つまりこれが外国為替取引というやつで、円をドルに替えたい人
とドルを円に替えたい人が一堂に会し（笑）、円とドルを交換する
わけである。
もちろん「外国為替市場」といったって、東京や大阪の証券取引
所のような特別な取引所があるわけではなく、日本と海外の銀行が
上田ハーローとか東京フォレックスなんていう仲介会社を通して通
貨の取引を行うだけであるが、そういうわけで日本の通貨でアメリ
カの財やサービスを買うことが可能になるわけである。
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■名目為替レート・実質為替レート
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貨幣に「名目価値」と「実質価値」という二つの価値があるよう
に、為替レートにも名目為替レートと実質為替レートがある。
名目為替レート（nominal exchange rate）とはもちろん通貨の額
面上の交換比率であり、実質為替レート(real exchange rate)とは、
「財貨」の二国間の交換レートである。
たとえば「１ドル＝100円」というのは名目レートである。
たとえば「同じ車一台の価格、１万ドル＝130万円」というのは
実質レートである。
一般家庭で年間に消費される商品の価格をイコールとして計算す
る「購買力平価」というのも実質レートの一種であり、アメリカの
価格水準をPa、日本の価格水準をPjとすると、
｛実質為替レート｝＝｛名目為替レート｝×（Pa/Pj）
となる。
どうやって価格水準を決定するかという問題はあるけれど、
１）実質為替レートが高くなれば、外国から買う財やサービスは相
対的に安くなる。
２）実質為替レートが低くなれば、外国から買う財やサービスは相
対的に高くなる。
ということになる。
（つづく）
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今回の・・・
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土日静かにしてたのに、疲れがまるでとれていない、、、
困ったもんだ。